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ジム開業の最新トレンド「無人経営」を実現する方法とは?

コロナ禍も成長中のセルフトレーニングジム。低コストで無人/24時間営業をする方法

高齢化や人生100年時代に向けた健康ブームで、フィットネス業界は順調に市場を拡大してきました。しかし、感染症対策のための外出自粛や施設の利用制限などにより、多くのフィットネスでは会員者数が減少しています。当記事では、コロナ禍でも会員者数を伸ばす「セルフトレーニングジム」の特徴と、コストを抑えつつ24時間営業を実現するシステムをご紹介します。

コンテンツの目次
  1. フィットネス業界へのコロナの影響
  2. 2021年フィットネス業界のトレンド
  3. 注目を集める「セルフトレーニングジム」
  4. 24時間運営を可能にする施設予約システム

1. フィットネス業界へのコロナの影響

2012年から継続して市場を拡大してきたフィットネス市場。2019年には市場規模は5,000億円に近付き、業界史上最高値を更新しました。
しかし、新型コロナウイルス感染症の影響で、高齢者の憩いの場としても人気があった「統合型フィットネス(トレーニングマシンやスタジオレッスン・プールなど、広範囲のサービスを提供するフィットネス)」では退会者が増加しています。株式会社oricon MEが行った調査では、関東地方を中心にフィットネスを休止・退会する利用者が増えており、退会理由として「コロナの影響」を挙げる利用者が1年以内退会者の4割以上に上っています。

この10数年余りの市場拡大を後押ししてきたのは、特化型小規模フィットネスです。初心者向けの短時間プログラムやセルフトレーニングマシンに特化したジムなど、小規模のFCチェーンが成長したことが要因として挙げられます。さらに、そうした動きに刺激を受けた既存の大手事業者が、既存施設をリノベーションしたり、新しい業態・サービスに取り組んだりしたことで、業績を伸ばしてきました。

小規模のFCチェーンの成功を見て、TSUTAYAやファミリーマート、ミクシィ、MTGなど、これまでフィットネス業界とは無縁だった企業も経営に乗り出してきました。しかし、知名度・ブランド力では勝てず安い料金設定で売り出してきたため、コロナ自粛による休止・退会者が激増から、各店舗の経営状況はかなり厳しい可能性があります。

2. 2021年フィットネス業界のトレンド

厳しい状況が続くフィットネス業界では、新たな技術を取り入れた新規顧客拡大の試みが始まっています。2021年のトレンドとしては、以下のようなものが挙げられます。

1. オンライントレーニング
コロナ禍で仕事や趣味・友人との交流に至るまで様々なものがオンライン上で行われるようになりました。フィットネス業界も例外ではなく、従来スタジオで行っていたエクササイズを自宅でできるオンライントレーニングが増加しています。ライブストリーミングや録画を通じて好きな時にほぼどんな場所でも行うことができ、女性を中心に人気を集めています。

2. ウェアラブルテクノロジー
2016年から注目されているウェアラブル技術には、スマートウォッチ、フィットネストラッカー、心拍数モニター、GPS追跡デバイスなどがあります。数あるオプションの中でもワークアウトの記録、心拍数の追跡、酸素レベルの測定、睡眠のモニタリングに使用されるウェアラブル技術は、およそ1,000億米ドル規模の産業であると推定されています。

3. アウトドアアクティビティ
フレッシュな空気を満喫しながら他の人とのソーシャルディスタンスを保持できる屋外でのエクササイズが人気を集めています。ハイキング、サイクリング、ウォーキングなどのアウトドアアクティビティは、初心者や家族連れも手軽に始められる運動として引き続きトレンドとなっています。

4. 高強度インターバルトレーニング(HIIT)
2014年以来アメリカスポーツ医学会のフィットネストレンドのトップ5に入っているHIIT。HIITエクササイズプログラムには、集中的に行う高強度のエクササイズの他、それに続く短時間の休息とリカバリが含まれているため、30分以内で効率的にワークアウトを完了するのに理想的と言われています。

5. バーチャルトレーニング
オンライントレーニングとは異なり、ジムの大画面に映し出されるグループトレーニングワークアウトで構成されます。このトレーニングスタイルでは、参加するユーザーの数がリアルのワークアウトクラスよりも少なくなりますが、フィットネス歴の異なるユーザーがそれぞれ自分のペースでワークアウトに参加することができます。

6. 「Exercise is Medicine(運動は薬)」
医師や医療従事者が患者の身体活動を評価し、定期的に患者に推奨事項を提示することを奨励する世界的な取り組みです。運動は薬(Exercise Is Medicine、EIM)という言葉は、身体活動は最適な健康状態と関わりがあり、多くの病気の予防と治療に重要な役割を果たすという考えを広めることを狙いとしています。

7. セルフトレーニング
24時間営業ジムの増加やステイホームの影響から、トレーナーをつけずに自分のペースでトレーニングを行う人が増えています。自宅の一画をトレーニングスペースとして改造したり、予約不要のジムで好きな時にトレーニングをしたりと、ライフスタイルに無理なく運動の習慣を組み込めることから利用者が増加しています。

3. コロナ禍にも注目を集める「セルフトレーニングジム」

フィットネス業界の市場拡大を支えてきた特化型小規模ジムの中でも、エニタイムフィットネスやジョイフィット24に代表されるセルフトレーニングジムはコロナ禍でも会員数を伸ばしています。マシンジム特化型であり室内プールやお風呂・スタジオなど「3密」となる施設がないことや、会員層が統合型フィットネスに比べて若年層の会員が多いことなどから、20-30代の単身男性を中心にコロナ禍でも高い利用率が続いています。

日本のフィットネス市場は日常的にフィットネスを行う欧米に比べるとまだまだ規模が小さく、全体の人口が日本の約3倍である米国と比べると、フィットネス人口には約13倍もの差があります。人生100年時代・健康を維持しようという風潮や、コロナ禍でのアクティビティ需要により日常的にトレーニングを行う人は増えると考えられており、成長余地は大きいといわれています。なかでも、幅広いサービスを受けられるものの会費が高額な統合型フィットネスに比べ、自分に合ったサービスのみを安価に受けられる小規模ジムを選ぶ顧客は増加すると見られています。

4. 24時間運営を可能にする無人運営システム

セルフトレーニングジムが人気を集める理由の一つに、24時間いつでも自分のライフスタイルに合わせてトレーニングができるという点があります。エニタイムフィットネスやジョイフィット24に代表される24時間営業のジムでは、深夜~早朝までなど営業時間の一部を無人で運営することで、人件費を抑えつつ24時間営業を実現しています。

スマホ1台で完結する無人運営システム

弊社が提供する無人運営システムでは、スマートフォン1台で施設の予約~解錠までを行うことが可能です。手動で受付や入退室の管理をする必要がなくなり、無人施設でも安全に運営することが可能です。


特長① 会員はスマートフォンアプリでエントランス解錠が可能
ウェブサイトから個室・公共施設などの予約を登録、入室時にはQRコード、暗証番号(PINコード)で解錠を行います。

特長② カードや鍵は不要、紛失のリスクや発行費用を削減
予約~解錠までスマートフォンで完結、顧客ごとの利用制限も行えるため、会員カードや鍵は一切必要ありません。紛失のリスクを減らすだけでなく、「仕事終わりにふらっと立ち寄る」など、24時間営業の利点である柔軟性を十分に活かすことができます。
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5. 参考

・株式会社oricon ME「オリコン顧客満足度®調査 フィットネスクラブに関する実態調査」
・東洋経済オンライン「24時間ジム「エニタイム」コロナ禍でも強気の訳 国内運営会社トップに聞く勝ち残り戦略」
・ATカンパニー株式会社「フィットネスクラブの市場動向について」
・ながさき経済「フィットネスクラブ業界の現状と展望」
・Fitness Business「フィットネス業界のデータとトレンド」



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日付: 2021/05/14